たいがいの人が、新渡戸稲造の名前はご存じだろう。しかし残念ながら、彼が何者かを知る人は少ない。１９２０年代、第一次世界大戦後に創設された国際連盟の事務次長として、フィンランドとスウェーデンの間にあるオーランド諸島の帰属をめぐる紛争を平和裡に解決させたことは、新渡戸の代表的な業績である。　もう一つ、『武士道』を著したことである。セオドア・ローズベルトはこの『武士道』に大いに共感し、日露戦争の講和に尽...

発明やイノベーション、偉業は、“I”ではなく“We”から生まれる──。こうした共創的な関係を、アメリカの作家ジョシュア・ウルフ・シェンクは「クリエイティブ・ペア」と名付けた。彼によれば、似た者同士ではない対照的な関係でありながらも、互いに補完的・依存的であり、だからこそ「1＋1＝∞」といった相乗的な関係へと発展し、ついには人々を驚かすような成果が創造されるという。本田技研工業（ホンダ）は、まさしく本田宗一郎と藤澤武夫というクリエイティブ・ペアによって発明された。

京都先端科学大学教授の名和高司氏は、一橋大学ビジネススクールでも教鞭を執り、複数の大手企業の社外取締役やシニアアドバイザーを兼任すると同時に、『シン日本流経営』（2025年）、『エシックス経営』（2024年）、『超進化経営』（同）、『パーパス経営入門』（2023年）など注目の著作を次々と世に送り出している。その驚異的な知的生産性は、どのようにして培われたものなのか。中国版『ハーバード・ビジネス・レビュー』のフォーラムをきっかけに名和氏との交流を続ける元電通公共関係顧問（北京）有限公司CEOの鄭燕氏が、ビジネスパーソンの自己革新にもつながる名和氏の知の流儀に迫る。前編の本稿では、超多忙な名和氏のインプット＆アウトプット術を聞く。

移動ビジネス革命」前夜ともいえる現在、モビリティサービスはどのようなビジネスモデルを構築しているのか。ダイヤモンドクォータリーは、2024年12月3日、都内でビジネスラウンドテーブル「移動革命と地域社会変革のエコシステムづくり」を開催した（主催：ダイヤモンド社 メディア局、協賛：日本総合研究所）。このラウンドテーブルでは、物流、医療、公共交通など移動サービスの先進事例が紹介され、講演者と参加者が一体となり白熱したラウンドテーブルのディスカッションが展開された。 本稿では、モネ・テクノロジーズ、セイノーラストワンマイル、パブリックテクノジーズ3社のモビリティ先進事例のプレゼンテーションを紹介する。

京都先端科学大学教授の名和高司氏とNTT会長の澤田純氏が、「シン日本流経営」をテーマに対談。「稀少性」「多様性と包摂」「共感善」「Self-as-We」「スコープアウト」などのキーワードを交えつつ、、日本企業の強みや、それを活かすためのマネジメントについて議論が交わされた。

2025年、アメリカのトランプ第2次政権の誕生によって、グローバル化と自由主義経済を謳歌する時代の終焉はより明確となった。地政学的にいっそう混迷を深める世界において、企業はグローバルサプライチェーンの危機にさらされ続け、経営のグローバルスタンダードは幻影となりつつある。そんな環境の中で、日本企業は乱世を生き抜くための「シン日本流経営」が求められる──ダイヤモンドクォータリーはこうしたテーマを掲げ、2025年2月17日、都内で「ダイヤモンドクォータリー創刊8周年記念フォーラム」を開催した（主催：ダイヤモンド社 メディア局、協賛：Ridgelinez、ヤプリ、Wolters Kluwer CCH Tagetik）。本稿では、「企業版『経済安全保障』の論点」と題し、この分野の第一人者である東京大学公共政策大学院教授で国際文化会館 地経学研究所長を務める鈴木一人氏の基調講演の採録をお届けする。

なぜいま「シン日本流経営」が必要なのか──日本流経営は優れた元型を持ち、利他心、人基軸、編集力という日本ならではの「本（もと）」を軸に守破離（しゅはり）を繰り返し、世界で存在感を示してきた。では、なぜ多くの日本企業がそれを見失い、平成、令和という2つの時代を通じて競争力を低下させ続けることになったのか。「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と持ち上げられたのもつかの間。バブル崩壊とともに一気に自信喪失に陥り、アメリカ流の株主至上主義に思い切り舵を切っていった。日本流を封印し、「世界標準」モデルを取り入れようとした結果が、平成の失敗を招いてしまったのである。そもそも世界標準というものは、世の中に存在しない。取り返しがつかなくなる前に、我々は日本流の本質を取り戻し、それを「シン日本流」にアップデートさせる知恵を発揮しなければならない。

なぜいま「シン日本流経営」が必要なのか──日本流経営は優れた元型を持ち、利他心、人基軸、編集力という日本ならではの「本（もと）」を軸に守破離（しゅはり）を繰り返し、世界で存在感を示してきた。では、なぜ多くの日本企業がそれを見失い、平成、令和という2つの時代を通じて競争力を低下させ続けることになったのか。「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と持ち上げられたのもつかの間。バブル崩壊とともに一気に自信喪失に陥り、アメリカ流の株主至上主義に思い切り舵を切っていった。日本流を封印し、「世界標準」モデルを取り入れようとした結果が、平成の失敗を招いてしまったのである。そもそも世界標準というものは、世の中に存在しない。取り返しがつかなくなる前に、我々は日本流の本質を取り戻し、それを「シン日本流」にアップデートさせる知恵を発揮しなければならない。

2026年3月23日 月曜日 発売 ダイヤモンドクォータリー（2026年春号） ＤＩＡＭＯＮＤＱｕａｒｔｅｒｌｙ編集部 ダイヤモンド社 文庫

2025年12月8日 月曜日 発売 ダイヤモンドクォータリー（2025年冬号） ＤＩＡＭＯＮＤＱｕａｒｔｅｒｌｙ編集部 ダイヤモンド社 文庫

2025年7月31日 木曜日 発売 ダイヤモンドクォータリー（2025年夏号） ＤＩＡＭＯＮＤＱｕａｒｔｅｒｌｙ編集部 ダイヤモンド社 文庫

2024年12月23日 月曜日 発売 ダイヤモンドクォータリー（2024年冬号） ＤＩＡＭＯＮＤＱｕａｒｔｅｒｌｙ編集部 ダイヤモンド社 文庫

2024年7月24日 水曜日 発売 ダイヤモンドクォータリー（2024年夏号） ＤＩＡＭＯＮＤＱｕａｒｔｅｒｌｙ編集部 ダイヤモンド社 文庫

2024年3月26日 火曜日 発売 ダイヤモンドクォータリー（2024年春号） ＤＩＡＭＯＮＤＱｕａｒｔｅｒｌｙ編集部 ダイヤモンド社 文庫

最新事例でモビリティの「いま」を知る【イベントリポート】

地方部の高齢化や人口減少が顕著になる中、地域の公共交通は利用者の減少や採算の悪化で路線の廃止が相次いでいる。地方自治体にとって、モビリティを取り巻く環境は厳しくなる一方だ。しかし、最新のテクノロジーを駆使した移動サービスを展開し、モビリティの課題解決につなげるのみならず、地域の活性化につなげる試みが全国の地方自治体で展開されている。ダイヤモンドクォータリーが2024年12月3日に都内で開催したビジネスラウンドテーブル「移動革命と地域社会変革のエコシステムづくり」（主催：ダイヤモンド社 メディア局、協賛：日本総合研究所）では、地方自治体の先進的な取り組みが紹介された。本稿では、日本で75年ぶりに路面電車を新設し、次世代の交通システムで地域の課題解決と活性化を両立させた栃木県宇都宮市と、リニア中央新幹線の開通に向けて「空飛ぶクルマ」の社会実装を目指す山梨県のプレゼンテーションを紹介する。